毎月コツコツ積み立てたら、どれくらいになるんだろう?

NISA積立シミュレーションとは?

NISA(ニーサ)で毎月決まった金額を投資信託(とうししんたく)などで運用したときに、将来どれくらいの資産になるかを試算することです。 金融庁や東京都の公的資料では、過去の実績や利率ごとの試算結果が示されています。

ここでは、それらの公的データをもとに、長期で積立を続けたときのイメージをまとめます。

ポイント シミュレーションの数字は将来を保証するものではありませんが、長期・積立・分散の効果を実感する目安になります。

100万円を20年運用した場合のイメージ

金融庁の資料では、100万円を20年間それぞれの利率で運用した場合の試算が紹介されています。

シナリオ想定の利回り20年後の金額(試算)
シナリオ1預金金利の水準約100.02万円
シナリオ2国内債券の平均利回り約114.97万円
シナリオ3海外株式の平均利回り約401.69万円

利回りの違いによって、20年後の金額に大きな差が生まれることがわかります。

補足 上記は金融庁「資産形成シミュレーター」の使用例として示されている試算です。投資には元本割れリスクがあり、将来の金額を保証するものではありません。

長期・積立・分散の効果(過去の実績)

金融庁の資料では、毎年同額を投資した場合の各年末時点での累積リターンの実績が示されています。

投資の方法累積リターン年平均
A:定期預金0.71%年平均0.04%
B:国内の株・債券に半分ずつ投資50.28%年平均2.06%
C:国内・先進国・新興国の株・債券に1/6ずつ投資82.84%年平均3.06%

定期預金だけと比べると、国内外の株式や債券に分散して投資した場合の方が、長い目で見たリターンが大きくなる傾向が示されています。

補足 さらに金融庁の試算では、毎月同じ金額で国内外の株式と債券に積立投資を行った場合、保有期間が5年では元本割れも見られた一方、20年保有では実績ベースで年率2〜8%の範囲に収まる結果が示されています。

月1万円を積み立てた場合の試算

東京都主催の金融セミナー資料では、毎月1万円を積み立てた場合の利率別の試算が示されています。

積立期間0.01%3%5%7%
10年(元本120万円)約120.1万円約141.7万円約158.5万円約177.4万円
20年(元本240万円)約240.3万円約332.1万円約416.6万円約526.4万円
30年(元本360万円)約360.6万円約588.0万円約837.1万円約1,212.9万円

※ 東京都主催「学生向け金融セミナー 投資と資産形成の基礎知識」より(税金・手数料は考慮せず)。

利率と期間によって、最終的な金額に大きな差が出ることがわかります。

月5.5万円を積み立てた場合の試算

同じ資料には、毎月5.5万円を積み立てた場合の試算も示されています。

積立期間0.01%3%5%7%
10年(元本660万円)約660.4万円約779.3万円約871.6万円約975.7万円
20年(元本1,320万円)約1,321.4万円約1,826.6万円約2,291.5万円約2,895.1万円
30年(元本1,980万円)約1,983.1万円約3,234.2万円約4,604.2万円約6,670.8万円

※ 東京都主催「学生向け金融セミナー 投資と資産形成の基礎知識」より(税金・手数料は考慮せず)。

NISA口座で運用した場合は、運用益が非課税となるため、課税口座よりも手元に残る金額が増えやすくなります。

補足 金融庁の資料では「単利」と「複利」の違いも示されています。元本だけに利子がつくのが単利、元本と利子の両方に利子がつくのが複利です。複利の効果は、金利が高いほど、期間が長いほど大きくなります。

シミュレーションを活かすコツ

シミュレーションの数字を活かすために、金融庁の資料で示されている考え方をふまえて、次の点を意識してみましょう。

  1. 長期で運用する 保有期間が長くなるほど、短期の値動きの影響がならされる傾向があります。
  2. 積立で時間を分散する あらかじめ決まった金額を続けて投資することで、平均購入単価をならす効果が期待できます。
  3. 非課税制度を活用する 通常、運用益には税金がかかりますが、NISAを使うと非課税となります。
  4. 余剰資金で行う 生活資金とは別の、当面使う予定のないお金で投資します。
注意 シミュレーションの数字は、過去の実績や一定の利率を前提とした試算です。将来の運用成果を保証するものではなく、元本割れの可能性もあります。

まとめ

  • 公的資料の試算でも、長期・積立・分散の組み合わせは、預貯金だけと比べてリターンを安定させやすいことが示されています。
  • NISAを活用すれば運用益が非課税となるため、生活資金を確保したうえで、無理のない金額を長く続けることが大切です。

参考・出典